決算書を読む前に対象期間と決算資料のセットを確認する。損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書の基本3表に加え、注記と計算根拠資料を手元に揃え、期末までの変動を追えるようにする。比較対象として前年同期間と予算・前回期を用意し、差異が大きい科目を先にリスト化する。
損益計算書では売上高と売上原価から算出される粗利と粗利率の推移を最初に確認する。販管費の内訳を科目別に横断して照合し、特定の科目の一括計上や季節要因の影響を見抜く。特別利益・特別損失・評価損などの特異項目は注記の説明と整合しているか、事後的に修正されていないかをチェックする。
貸借対照表は現金・預金や売掛金・買掛金といった流動資産・負債の性質と回転日数を計算して状況を把握する。在庫の評価方法と回転率、固定資産の減価償却の方針を確認し、資産の過大計上や過小計上がないかを検証する。短期借入金と長期借入金の返済予定と利率、資本構成を示す株主資本の変動を前年同期と比較して安定性を評価する。
営業活動によるキャッシュフローが黒字かつ利益と乖離がないかを重点的に追い、営業キャッシュフローの安定性を判断する。投資活動・財務活動のキャッシュの流出入は事業成長の意思を反映しているか、増資や配当、設備投資の計画と現金残高の現実性を確認する。減価償却等の非現金項目や運転資本の変動を調整後のキャッシュフローが実務上の資金繰りと整合しているかを合わせて見る。
注記には会計方針の変更、重要な会計判断、見積りの不確実性が記されるため、実務上はそれらが財務諸表にどう影響しているかを読み解く。重要な後発事象やリスク開示、関連取引・関連会社の取引、連結範囲の変更などをチェックし、開示が適切かを確認する。監査の有無や内部統制の評価に関する記述を踏まえ、自己点検リストを作成して差異を埋めるアクションを設定する。